Office2019の次期バージョンはOffice2022か？Microsoftの動向を勝手に考察

パソコンとMicrosoft Office製品は、切っても切り離せない関係性になっていますよね。

そんなMicrosoft Office製品の現最新バージョンはOffice2019ですが、西暦的にはもう過去。

そこで気になるのが、次期バージョンの発売日です。

この記事では、今までのOfficeの発売周期とサポート期限から見る、Office2019の次期バージョンの発売日を勝手に考察します。

あくまでも考察ですが、ぜひネタや参考としてご覧ください。

Office2019の次期バージョンの発売日は？

一番気になる次期バージョンの発売日は、今までの周期から考えると2022年2月前後です。

過去の周期からみる発売時期を勝手に予想

こちらに歴代Officeの発売時期をまとめました。

歴代Officeバージョン	発売日	備考
Office 2007	2007年1月30日	同日にWindows Vistaも発売
Office 2010	2010年6月17日	ブラウザ版Officeの「Office Web Apps」も同時提供
Office 2013	2013年2月7日
Office 2016	2015年9月30日	2015年7月にWindows 10発売
Office 2019	2019年1月22日
Office 2022	2022年2月前後	予想

今までのOfficeバージョンの付け方が、3年周期＋発売日の西暦になっています。

そのため、2019年の初頭発売されたOffice2019の次期バージョンとして考えると、3年後の2022年の初頭に発売されることが予想できます。

ただ、Windows OSの発売時期や追加機能の影響によっては、このルールにも例外はありそうです。

Office製品とWindows OSの発売時期の関係

Officeの発売時期は、OSの発売時期にも影響されてきました。

例えば、Office 2016の発売日は「3年周期＋発売日の西暦」のルールから外れていますが、Windows 10の発売日に近づけるため、Office2016の発売日が前倒しになったと考えられます。

ただし、Microsoft社は「Windows 10がWindowsの最後のOSバージョンになる」と発表していることもあり、次期Officeの発売日には、OSのメジャーアップデートは影響がないともいえます。

そのため、今までのOfficeの発売周期のみで考えると、2022年2月前後が妥当な発売日と予想できます。

Officeの次期バージョンから西暦表示が消える？！

ソフトウェア業界では、買い切り型のライセンス販売から、サブスクリプション方式（期間契約型）のライセンス契約が主流となってきています。

Microsoft 365 Personalがメインサービスになる

Microsoft Office製品についても例外ではなく、買い切り型のライセンスも販売しているが、力を入れているのは、サブスクリプション方式の「Microsoft 365 Personal」になっています。

Microsoft 365 Personalを契約していれば、Office2019の次期バージョンが発売された場合、そのままの契約で次期バージョンにメジャーアップデートできて使用することができます。

そのため、Microsoft 365 Personalには、Office2019という限定的な表現がされておらず、常に最新機能のアプリが利用できる。と謳われています。

そのため、サブスク方式のみの販売になれば、Office2019という西暦の考え方が無くなりますね。

では、買い切り型のライセンス販売は残るのでしょうか？

今後はサブスク販売のみになるのか？

現在、買い切り型ライセンスの種類ですが、

が存在しています。

全てのプランにOffice 2019 と表示されておりますが、次期バージョンになったら買い切り型ライセンスは無くなってしまうのでしょうか？

前節の通り、Microsoft が販売に力を入れているサブスクリプション方式の「Microsoft 365 Personal」のみサービスになることも予想されますが、日本での販売については、サブスクリプション方式のみの販売は考えにくい部分があります。

海外では、パソコンとOffice製品は別々に購入するものと意識されているため、パソコンを購入したらOffice製品も付属しているといった考え方ではありません。

ただ日本では、パソコンを買ったらOffice製品も付属されている。といった独自の考え方が染みついています。

そのため日本では、パソコンとOffice製品をセットで購入してもらいMicrosoft Officeのシェア率を維持している傾向があります。

日本独自の考え方による今後のプラン

サブスクリプション方式の販売方法だけでは、パソコンとのセット販売に繋がらず、例え1年間無料サービスを付ける方法も考えられます。

ただ、

といった操作を、どれだけの人がやってくれるでしょうか？

パソコン購入する年代は幅広く、若者から高齢者まで様々で、人によってはインターネットに接続できない環境や、パソコン操作自体にそれほど慣れていない人も中にはいるでしょう。

そういった場合、例え1年間の無料サービスがあったとしても、無料期間が切れた後は、Microsoft Officeより格安で互換性がある他のOffice製品の購入に走ってしまうこともあります。

そうすると、Microsoft Office製品としてのシェア率がどんどん下がり、Microsoftとしては痛手になります。

そのため、パソコンを買ったら永続的に使える、買い切りライセンスを付属して販売する必要が出てくるはずです。

ただし、その買い切りライセンスが一般の市場に出回らない可能性はあります。

などの限定的なライセンスとして、その名称には次期バージョンの西暦表示が残るものの、一般的に流通するプラン名には表示されないのではと予想します。

Officeの買い替え時期は？｜まだ慌てる時期じゃない

それでは、次期バージョンの発売時期と発売内容が予想したところで、Officeの買い替え時期についても考えてみましょう。

今まで発売されたOfficeバージョンとサポート期間の一覧です。

Office 製品	発売日	メインストリーム サポートの終了日	延長サポートの 終了日
Office 2010	2010年6月17日	2015年10月13日	2020年10月13日
Office 2013	2013年2月7日	2018年4月10日	2023年4月11日
Office 2016	2015年9月30日	2020年10月13日	2025年10月14日
Office 2019	2019年1月22日	2023年10月10日	2025年10月14日

メインストリーム サポートとは？
セキュリティ更新プログラムを含め、機能追加や仕様変更などの幅広いサポート期間。

延長サポートとは？
機能追加や仕様変更はなく、セキュリティ更新プログラムのみのサポート期間。

Office2013以降のバージョン利用時は、まだサポート期限に余裕がある

延長サポート期間が終了するまでは、そのOfficeバージョンはセキュリティ面から見れば安心して利用できます。

そのため、Office2013以降のバージョンを使っている場合には、まだ慌ててOfficeを買い替える必要はないですね。

ただ注意して欲しいのが、Office 2016と2019の延長サポート期限の終了日が同日であることです。

Office2019のサポート期限はなぜ早いのか？

通常であれば、Microsoft Officeのサポート期限は製品発売後、約5年間のメインストリーム サポートと、約5年間の延長サポート（合計10年間）が提供されていました。

ただ、Office2019のサポート期限についてはその限りではなく、約3年間短縮されています。

完全にサポートが終了する日が、Office 2016と2019で同じ日になっています。

恐らく、買い切り型のプランのサポートを早めに切り上げ、サブスクリプション型の契約に移行したい考えがあるのでしょう。

そのため、Office次期バージョンが発表される際に、合わせて今後の販売プラン（サブスクのみの提供になるのか？買い切りは残るのか？）が大きな波紋を生むことが予想されます。

Office2019の次期バージョンの考察まとめ

この記事のまとめです。

以上、勝手にOffice2019の次期バージョン考察でした。

参考程度に見てもらえたら幸いです。

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